0円ソーラー（リース・PPA）と購入の違い｜補助金と契約前の確認点

0円ソーラー（リース・PPA）とは

太陽光発電協会（JPEA）は、住宅用太陽光発電の導入方法を、2つに分けて説明しています。ユーザーが太陽光発電システムを購入する「自己所有」と、初期費用を事業者が負担する「初期費用0円ソーラーサービス（PPA・リース）」です。

• 自己所有：ユーザーが購入するモデル。期間中の所有権はユーザーで、初期費用が必要です。メンテナンス費もユーザーが負担します。
• 初期費用0円ソーラーサービス（PPA・リース）：設置の初期費用を事業者が負担し、電気料金またはリース代として、月々の料金を払うモデルです。期間中の所有権は事業者です。

JPEAは、事業者やサービスプランによって、詳細は異なるとしています。

東京都が挙げている手法の例

東京都のQ&Aは、初期費用ゼロで設置する手法の例として、次のものを挙げています。

東京都の、初期費用ゼロの助成

東京都は、太陽光発電システム等を、住宅所有者等の初期費用の負担なしで設置するサービスを提供する事業者に、設置費用の一部を助成しています（住宅用太陽光発電初期費用ゼロ促進の増強事業）。クール・ネット東京によると、この助成金は、サービス利用料の低減等を通じて、住宅所有者等に全額還元されます。

東京都のQ&Aによると、事業者は事前に自社の事業プラン（サービス内容）を登録する必要があります。同時に設置する蓄電池も、助成の対象です。

購入して設置する場合は、住宅の所有者が、東京都の家庭向けの助成の対象になり得ます。既存住宅と新築住宅で単価が違い、金額と条件は東京都の補助金のページにまとめています。

区の補助金は、リース・レンタルを対象にしているか

葛飾区のかつしかエコ助成金（個人住宅用）は、区内の自ら居住する住宅に、新たに対象機器を導入する個人が対象で、リース・レンタルでの導入は対象外です。0円ソーラーを考えるときは、区の助成を使えないことを前提に比べます。

ほかの区の制度は、区ごとに違います。足立区・墨田区・江戸川区の制度は、対応エリアのページから区ごとにご覧いただけます。

契約の前に、書面で確かめる7つのこと

• 契約の期間：何年の契約か。途中で解約するときの条件と費用
• 月々の支払い：電気料金なのか、リース代なのか。単価や金額が変わる条件
• 所有権：期間中はだれのものか。期間が終わったあとに、設備がどうなるか
• メンテナンス：点検や修理、パワーコンディショナの交換の費用を、どちらが負担するか
• 自宅で使う電気と、余った電気：発電した電気をどう使い、売電の収入はだれのものになるか
• 屋根の工事や売却のとき：屋根の修理、住宅の売却や相続のときの扱い
• 補助金：区や都の補助金が、だれに、どう還元されるか

太陽光発電協会は、約束事項や説明された内容を、口約束ではなく書面で確かめて保管することを勧めています。訪問販売で契約した場合は、法律で決められた書面を受け取った日から8日以内であれば、クーリング・オフができる場合があります（消費者庁）。

購入とくらべるときの考え方

どちらが合うかは、事業者とプラン、住まいの条件によって違います。くらべるときは、次の2つを同じ期間でそろえて見ます。

• 購入する場合：設置費用から補助金を引いた実質の負担額と、自宅で使って買わずに済んだ電気代・売電の収入。計算は回収年数の計算の考え方と試算でできます。
• 0円ソーラーの場合：期間中に払う料金の合計と、期間が終わったあとの設備の扱い。

SOLAR SHIFT にご相談いただく場合は、購入して設置するときの費用と、区・都の補助金を整理してお伝えします。0円ソーラーの見積もりと並べてくらべたいときも、遠慮なくお持ちください。